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2012年03月15日

よっ! 巨人! 太っ腹!

ナベツネ巨人軍が、有望新人選手から「行きたいのは、巨人よっ!」という逆指名をしてもらう代金として、巨額の裏金を渡していたとのニュースが入ってきた。
朝日新聞の特ダネだそうだ。

さすが球界の迷主!
さすがナベツネの底なし財布!

阿倍や高橋、内海といった現在の主力選手が実名報道されているが、読売側は、事実は認めたものの、「問題ない。」との見解を出している。

「問題ない」ことないやろ。
那須野巧や一場靖彦のときに複数のチームのオーナーが辞任する騒ぎになったのは、そんなに昔の話じゃない。

それにしても、結構な金額である。

阿倍慎之助 10億円
野間口貴彦  7億円
橋由伸   6億5千万円
上原浩治   5億円+1億2千万円
二岡智宏   5億円+1億円
内海哲也   2億5千万円

阿倍などはアホなので、10億円といっても理解できなかっただろう。
彼の概念の中では「たくさん」なのである。
たぶん「10億円」と「10円置く」を取り違えていたのかもしれない。

せっかくお金を用意したのに、上原はアメリカへ渡ったし、二岡は、モナ岡に改名して、北の台地のチームの控え選手として燻っている。
由伸も昨年はヒット16本である。

野間口?WHO!!
7億円の買い物が、昨年までにやってくれた「お仕事」は、7年間で通算13勝12敗である。
野間口は、創価大⇒シダックス出身らしいので、池田大作⇔ナベツネラインか、それともシダックス絡みで野村に押し込まれたのか。
たまにはこんな失敗もあるのだ。

各メディアの反応は、当事者である朝日と読売を除けば、あまり大きくは取り上げず、開幕直前の時期における記事掲載を批判する論調が多いように思う。
また、読売の内紛劇の当事者である清武側からのリークではないかと見る向きも多い。

やれやれ。もっとやれ。

別に開幕前であっても一向に構わない。
阪神ファンは、そんなことには動じないのだ。
阿倍や内海が精神的ダメージで成績が上がらなければいいのに…などと、心の中で、邪悪な神様にお願いしていたとしても、口に出さなければわかりっこないのだ。

読売は早速、各方面に手を廻したらしい。
日本野球機構の顧問弁護士や他球団の球団関係者は口を揃えて「問題ない。」とのコメントを出している。
まあ、他球団も似たようなことをやっていたから、沈静化に躍起なんだろうが…。

野球機構 10億円
他球団オーナー 各5億円
朝日以外の主要マスコミ 各1億円

銀座の読売本社ビルから、札束を詰めたキャリーケースをゴロゴロ引っ張った社員の行列が出て行くのが見えたような気がする。
posted by 8ちゃん at 14:50| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年03月14日

北朝鮮なう

北朝鮮のオタクブタこと金正恩が反対派の粛清を始めたとのニュースが入ってきた。
労働党幹部に対して、金正恩体制に反発する人物を特定する作業を命じたということらしい。
実際の「お言葉」は、「本当に危険なのは、腹の中に刀を隠し、時期を待っている極少数の不純分子である。人民保安、司法検察部門のイルクン(活動家)たちは、徹底的に腹の中に刀を隠している人々をえり分け、処理すべきである。」という内容だったようだ。

えらいこっちゃ。
腹の中に刀を隠していると疑われそうなので、急いでダイエットしなければ…。

北朝鮮幹部は、ヒヤヒヤの毎日を送っているのだろう。
国家安全保衛部(治安維持部隊)が、関係者の身元照会を実施中で、指導理念である主体思想に忠実かどうかをチェックしたり、外国への渡航歴を調査するなどしているらしいので、そのうち、西の海の向こうから何発もの銃声が聞こえてくるかもしれないのだ。
デノミ失敗の責任を取らされて銃殺された、朴南基(パクナムギ)党財政計画部長のように…。

もしもし、オタクブタ君。

そんなことをやっている場合ではないだろう。
今年の冬は、平壌市内でも餓死者が出た。
気温零度以下の北朝鮮の冬は、慢性的な燃料不足に加えて、昨年末の国連調査で判明しているだけでも41万トンの食糧が不足している。
6各国協議の中断や韓国への砲撃、韓国艦船の撃沈などが重なり、金大中時代の太陽政策は、凍結したままだ。
燃料、食糧の支援も滞っている。

それなのに、北朝鮮の軍事費はGDPの3割を超える巨額(6500億円)に達し、正規軍人が全国民人口の5%である120万人といった驚愕の数字を維持し続けているのである。
これら正規軍人は、非生産人口であるうえ、食料などは、朝鮮労働党幹部の次に優先的に軍隊へ配給されるため、市民には届かない。
そして、脱北者は後を絶たないのだ。

最近の北朝鮮は、アメリカとの個別2国間協議が軌道に乗ってきたこともあり、日本や韓国は全く無視している感がある。
ジュネーブの国連人権理事会では北朝鮮と韓国の代表が乱闘を起こしているほか、国境付近の警備担当者はお互いに相手を挑発する言葉を連発している。
北朝鮮にとっては、アメリカとの関係を修復して、凍結された海外資産や銀行口座を取り戻し、来年の冬までに食料や燃料の確保をしなければならないのだ。

さて、日本は何をするのか。
アメリカ、韓国との連携強化という言葉は聞き飽きた。
北朝鮮にとって、一番厳しい経済的制裁は、実は、日本の在日朝鮮人パチンコ屋や不動産、金融屋、飲食業からの上納金が(一部海外ルートを除いて)ストップしていることだ。

このチャンネルを何とか利用する名案はないものだろうか。
posted by 8ちゃん at 15:34| Comment(1) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年03月13日

習近平さん気をつけて

財務省の忠犬、安住号が、13日の記者会見で、中国政府から中国国債の購入の許可を受けたので、今後、相場を見ながら650億元、約8860億円の中国国債を購入する意向を示したという。
為替介入ならコッソリやるのがセオリーだし、中国が日本の国債をバンバン買って大儲けしているのに、日本が中国の国債を買うときには、何故あいつらの許可がいるのか分からない。
とにかく、中国の一方的な大儲けを牽制するのが財務省の狙いだろう。
Mr.NODAが訪中時にKOKINちゃんやONKAちゃんに申し入れたものが実現するそうで、政府は、訪中の成果だと大威張りである。

大丈夫か。
あの国のことだから、ニセ国債を掴まされるのではないか。
償還期が近づいたら、突然、棄捐令なんかが出て、「借りた覚えはない。」とか、「償還は、天洋食品のギョーザで支払う。」とか言ってくるのじゃないかと心配するのだが…。

それはともかくとして、中国が今までのような確率変動的景気拡大を続けられるのだろうか。

多くの人が懸念するように、中国は日本の通ってきた道を辿るではないだろうか。

日本の景気が絶好調だったのは、1956年から1970年までの15年間で、この頃の平均成長率は、9.7%だ。
この率は、1990年から急成長した中国の成長率と全く同じである。
1990年以降の日本は、失われた20年という言葉のとおり、20年間で実質成長率1%名目成長率は0.4%なのである。

ところが、日本の就労人口1人当たりのGDPの伸び率は、世界でもダントツなのだ。
喜んではいけない。
急激な少子高齢化により、人口、特に就労人口が激減しているから、こんなややこしい数字になるのだ。

中国はどうか。

中国の高度成長を支えてきたのは、間違いなく潤沢かつ廉価な労働力である。
中国では、農村部である内陸部から沿海部へ労働力は尽きない泉のように流れ込んでいった。

その数、推計2億人。

その結果、いくら雇っても賃金が上がらないといった神話ができたのである。
この潤沢で廉価な労働力は、2002年に12兆元であった中国のGDPを10年間で、4倍の47兆元にまで急増させたのだ。
また、彼らの仕送りが内陸部においても消費拡大に寄与したのだ。

ところが、中国政府は、大陸中西部の振興に力を入れ出した。
それまで、沿海部に就職してきた農民達は、そこでは家を持てなかった。
中国政府が人口の集中を恐れて、住民票の取得を認めなかったのだ。

家が持てない沿海部よりも、家から通える中西部にも仕事はある。

中西部農村からの労働力の供給が途絶えた沿海部では、賃金の上昇が始まった。
労働力争奪戦である。

賃金の上昇は、内需拡大に繋がる面もあるので、一概に悪いことではないが、少なくとも中国沿海部の企業は(韓国がそうであったように)、毎年、賃金が15%〜20%上昇するという現実の前に、従来の低賃金に頼ってきた経営モデルを変更する必要に迫られているのだ。
ユニクロは、バングラディシュに生産拠点を移しつつあり、日本の各企業がミャンマーやベトナムにおいて現地工場を稼動させるなど、中国の賃金上昇は外国企業のポスト中国という現象も引き起こしているのだ。

特に、経済を牽引してきた中国国営企業は、重大な転換期を迎えて、許認可権における優遇という優位だけでは当面する問題に対処できないだろう。

リーマンショックにおける中国での金融緩和は、3年間で銀行等からの新規貸出だけでも25.2兆元(約308兆円)の巨額に達している。
借りているのは、地方国営企業が多い。
これらの地方国営企業は銀行などからの借入を事業収益により返済してきたわけではない。
私有地政策により、国有地を企業や小作人に売り渡して、その売却代金をもってこれらの返済に充てていたのだ。
しかしながら、私有地政策は一巡し、その収入は激減している。
銀行に返済が出来ず、不良債権が積みあがって、銀行はリスクを懸念して新規貸し出しに応じない。
どこかの国で見てきた風景ではないか。

人口も増えていない。
一人っ子政策もあって、中国における出生率は、実質的には1.4〜1.6で、日本と変わらない。
中国も少子化が進んでいるのだ。

中国はこの成長期に、高速道路・高速鉄道、移動通信などの全国体系整備により運輸交通・通信サービスが飛躍的に向上した。
また、金融サービスの発達により資本の調達・運用が容易化もした。

しかしながら、中国に今までと同じ高度成長を望むことは出来ない。
地価下落、金融不安といった日本が辿った道を中国も歩んでいかなければならないだろう。

次期主席が約束されている太子党のエース、習近平は、どんな手を打ってくるのだろうか。
posted by 8ちゃん at 17:31| Comment(1) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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